結婚資金はいくら必要?目安額や貯め方、足りないときの対処法を解説

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結婚を考えている方のなかには「結婚資金はいくら必要なのか」「どうやって貯めればよいのか」といった疑問をもっている方もいるのではないでしょうか。

理想の結婚式や新生活を実現するためには、必要な資金を把握して計画的に準備を進めることが大切です。

この記事では、結婚資金の目安や効率的な貯め方を解説します。

資金が足りないときの対処法も紹介するので、結婚を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

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結婚資金の目安

リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、2024年の結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の全国平均は454.3万円とされています。

この金額は、結納・婚約から新婚旅行、新生活準備までの各項目の平均額と実施割合をもとに算出されたものです。

そのため、結婚式場や旅行先によっては、より多くの費用がかかる可能性があります。

新生活に必要な家具家電の購入平均額を加えた結婚資金の目安は、507.5万円となります。

項目別の平均額は、以下のとおりです。

項目全国平均額
婚約指輪39.0万円
結婚指輪(2人分)29.7万円
結納式の費用43.9万円
両家の顔合わせの費用8.3万円
挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額343.9万円
新婚旅行61.6万円
新婚旅行土産8.1万円
新生活準備53.2万円

出典:ゼクシィ 結婚トレンド調査2024調べ
出典:新婚生活実態調査2023(リクルートブライダル総研調べ)

項目別に詳しく見ていきましょう。

婚約指輪・結婚指輪

婚約指輪の平均額は39万円、結婚指輪の平均額は29.7万円です。

婚約指輪は、プロポーズの際に贈られるのが一般的です。

しかし、最近では婚約指輪に費用をかけず、新婚旅行や新生活などに費用を充てたいと考え、婚約指輪を用意しないカップルも少なくありません。

一方、結婚式で交換される結婚指輪は、結婚後に日常的に身に着けるものです。

結婚指輪の価格は、素材やデザイン、ブランドによって変動するため、好みや予算に合わせて選ぶのがポイントです。

結納・両家顔合わせ

食事を含めた結納式の平均額は43.9万円、食事を含めた両家の顔合わせの平均額は8.3万円です。

結納式は、金品を贈り合うことで両家が正式に婚約を交わす、日本の伝統的な儀式として知られています。

一方、両家顔合わせは、結納式よりもカジュアルな雰囲気で実施される食事会です。

近年では、高額になりやすい結納式を実施せずに、両家顔合わせのみで済ませるカップルが増えています。

ただし、どちらの形式を選ぶかは、両親の意向や地域の慣習、カップルの希望によって決めることが大切です。

結婚式・披露宴

結婚資金の中でも大きな割合を占めるのが、挙式、披露宴・ウエディングパーティーにかかる費用です。

結婚式・披露宴の費用は、招待客の人数や内容によって異なるものの、全国平均は343.9万円です。

この金額には、会場や飲食、衣装、装花、演出、写真、映像などの費用が含まれています。

結婚式・披露宴の費用は、招待客からのご祝儀によってカバーできる可能性があります。

リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、ご祝儀総額の全国平均は205.6万円です。

ただし、ご祝儀の金額はゲストによって異なり、想定よりも少なくなる可能性があります。

資金不足を避けるためにも、ご祝儀は補助的な収入として考え、結婚式にかかる費用を自己資金で準備することをおすすめします。

新婚旅行

新婚旅行の平均額は61.6万円、新婚旅行土産の平均額は8.1万円です。

新婚旅行にかかる費用は、行き先や期間、宿泊するホテルなどによって変動します。

ハワイやヨーロッパなどの遠方リゾート地は高額になる傾向がありますが、国内旅行やアジア圏であれば費用を抑えることも可能です。

旅行会社によってプラン内容や価格が異なるため、複数の旅行会社を比較して検討してみましょう。

新生活準備

結婚を機に新居に移り住んだり、家具や家電を新調したりする場合は、新生活の準備費用が必要です。

ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、新婚生活を始める際のインテリア・家具の購入平均額は24.4万円で、家電製品の購入平均額は28.8万円となっています。

新生活の準備費用は、現在の住居にどの程度家具や家電があるかによって異なります。

家具・家電一式を新品でそろえる場合は高額になりますが、2人で既存の家具や家電を持ち寄ったり、実家から譲り受けたりすれば費用を抑えられるでしょう。

また、中古品の購入やレンタルサービスの活用によって節約することも可能です。

引っ越し費用も別途必要になる場合があるので、全体の予算に含めて資金計画を立てることが大切です。

結婚費用のための夫婦の平均貯蓄額

リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、結婚費用の夫婦の貯金平均額は325.8万円とされています。

結婚費用は、婚約指輪や結納の有無、結婚式の内容、新生活のスタイルによって変動します。

理想の結婚を実現するためには、必要な費用を把握し、早めに貯蓄を始めることが大切です。

早めにスタートすることで、無理なく計画的に資金を準備できるでしょう。

結婚資金の貯め方

結婚資金の貯め方は、以下のとおりです。

  1. 目標金額を設定する
  2. 毎月の貯蓄額を算出する
  3. 家計を見直して無駄な支出を抑える
  4. 先取り貯金をする

それぞれ詳しく解説します。

1.目標金額を設定する

結婚資金を貯めるときは、最初に具体的な目標金額を設定することが大切です。

結婚資金の目安を参考に、どのような結婚式をしたいのか、どのような新生活を送りたいのかを2人で話し合い、項目ごとに必要な費用を洗い出しましょう。

目標金額が明確になれば、貯蓄への意欲が高まります。

2. 毎月の貯蓄額を算出する

目標金額を設定したら「いつまでにいくら貯めるか」を逆算して、毎月いくら貯蓄すればよいかを算出します。

たとえば、目標金額300万円を1年半で貯めたい場合、毎月の貯蓄額は以下のようになります。

300万円÷18ヶ月=約16.7万円

算出した毎月の貯蓄額を貯めるのが難しい場合は、目標金額や期間を見直しましょう。

3.家計を見直して無駄な支出を抑える

毎月の貯蓄額が決まったら、その金額を捻出するために家計を見直しましょう。

一度見直せば継続的に支出を抑えられる固定費の削減は、家計改善に効果的です。

固定費の見直しポイントは、以下のとおりです。

固定費見直し方法
光熱費・契約プランを見直す
・契約会社を乗り換える
通信費・スマートフォンを格安SIMに乗り換える
・不要なオプションを解約する
保険料・保障内容を見直す
・保険会社を乗り換える
サブスクリプションサービス利用していないサービスを解約する

節約をする際は、無駄な支出を減らすことを意識し、ストレスなく続けられる範囲で継続しましょう。

4.先取り貯金をする

先取り貯金とは、毎月一定額を給料から差し引いて別の口座に移し、残ったお金で生活する貯金方法です。

「お金が余ったら貯金しよう」と考えていると、使いすぎてなかなか資金が貯まりません。

自動的に先取り貯金ができるように、指定日に一定額を指定口座へ振り込む自動送金サービスを活用して、結婚資金を貯めましょう。

結婚資金が足りないときの対処法

家計の見直しや先取り貯金をしても結婚資金が不足する場合は、以下の対処法を試してみましょう。

  • 結婚資金を見直す
  • 親や親族に相談する
  • ブライダルローンの利用を検討する

それぞれ詳しく解説します。

結婚資金を見直す

結婚資金を見直すときは、優先順位をつけることが大切です。

たとえば「豪華な結婚式をするよりも新婚旅行にこだわりたい」「ブランドの指輪を購入するよりも新居の家具を充実させたい」など、2人で話し合って価値観をすり合わせましょう。

結婚資金の具体的な見直し方法は、以下のとおりです。

結婚資金の項目見直し方法
結婚式・披露宴・招待客数を調整する
・夏や冬の閑散期に実施する
・衣装のレンタル費用を抑える
・演出をシンプルにする
・手作りのアイテムを取り入れる
婚約指輪・結婚指輪・予算内で素材やデザインを検討する
・婚約指輪の購入を見送る
新婚旅行・行き先を近場にする
・旅行期間を短縮する
・大型連休を避ける
新生活準備・中古品を購入する
・家具や家電のグレードを見直す
・必要なものを段階的に購入する
・閑散期に引越しをする

親や親族に相談する

結婚資金の計画を見直したり、節約をしたりしても資金が足りない場合は、親や親族に相談してみましょう。

2027年3月31日までに結婚資金の贈与を受ける場合は「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」を活用できる可能性があります。

「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」とは、18歳以上50歳未満の子供または孫に対して結婚資金として300万円までを非課税で贈与できる特例です。

この特例の適用を受けるためには、贈与を受ける方が金融機関で結婚・子育て資金口座を開設したうえで「結婚・子育て資金非課税申告書」を提出する必要があります。

なお、贈与者が契約期間中に亡くなると、結婚・子育て資金口座の残額が相続財産に加算されるので注意しましょう。

ブライダルローンの利用を検討する

さまざまな方法を試しても結婚資金が不足する場合は、ブライダルローンの利用を検討するのも選択肢のひとつです。

ブライダルローンとは、結婚に関する費用に特化したローンのことです。

ブライダルローンを利用してまとまった金額を借りられれば、高額な支払いに対応できます。

ただし、借入額以上の返済が必要になるため、新生活やライフプランに影響を与える可能性があります。

ブライダルローンを利用する際は、無理のない返済計画を立て、結婚後の生活に支障が出ないように慎重に利用しましょう。

結婚を意識したら早めに結婚資金の準備を始めよう

結婚をする際は、約500万円程度の費用が必要となる可能性があります。

結婚資金を抑えたいときは、婚約指輪の購入を見送ったり、結婚式のプランを見直したりすることを検討しましょう。

結婚を意識し始めたら、2人で話し合って目標金額を設定し、早めに貯金を始めることをおすすめします。

結婚資金が不足する場合は、資金計画の見直しや両親への相談、ブライダルローンの利用などによって対処しましょう。

結婚資金の貯金方法や家計改善方法を知りたい方は、お気軽にご相談ください。

監修者:東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士

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