賃貸と持ち家はどっちがいい？メリット・デメリットとコストの差を解説

「賃貸と持ち家はどっちがいいのか」「何を基準に選べばよいのか」といった疑問をもっている方も多いのではないでしょうか。

自身にあった住まいを選ぶことができれば、ライフスタイルの変化に柔軟に対応できたり、より満足度の高い生活を送れたりすることができます。

賃貸と持ち家を選ぶときは、それぞれメリットとデメリットを押さえておくことが大切です。

この記事では、賃貸と持ち家の選び方や、それぞれのメリット・デメリットを紹介します。

賃貸と持ち家のコストシミュレーションも紹介するので、住まい選びに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

賃貸と持ち家はライフプランにあわせて選ぶ
1. 柔軟な暮らしを求めるなら賃貸
2. 資産形成や安定を求めるなら持ち家
賃貸のメリット
賃貸のデメリット
持ち家のメリット
持ち家のデメリット
【シミュレーション】賃貸と持ち家のコスト比較
賃貸と持ち家で悩んだときはライフプランにあわせて選ぼう

賃貸と持ち家はライフプランにあわせて選ぶ

住まいの選択は、自身のライフプランにあわせて検討するのがポイントです。

ここでは、賃貸と持ち家がどのような方に適しているのかを解説します。

柔軟な暮らしを求めるなら賃貸

転勤が多い方や、ライフスタイルの変化にあわせて住まいを変えたい方には、賃貸がおすすめです。

賃貸であれば、ライフステージの変化にあわせて気軽に引っ越しができ、急な転勤や家族構成の変化に柔軟に対応できます。

住居の維持管理の手間や、固定資産税などの税金負担がないのも嬉しいポイントです。

賃貸は、以下のような方に向いています。

転勤や転職の可能性がある方
ライフプランが明確でない方
初期費用を抑えたい方

ただし、家賃の支払いが続く点は考慮しておく必要があります。

資産形成や安定を求めるなら持ち家

同じ場所に長期間住む予定があり、将来的な資産形成や住居費の負担軽減を重視するなら、持ち家が適しています。

持ち家は、住宅ローンを完済すれば住居費を抑えられ、老後の経済的負担を軽減しやすくなります。

ライフスタイルの変化にあわせてリフォームやカスタマイズができるため、理想の住空間を追求できるのも特長です。

不動産としての資産性もあるため、将来的に売却したり、子どもや孫に残したりすることもできます。

持ち家は、以下のような方に向いています。

同じ場所に長く住み続ける計画がある方
安定した収入があり、住宅ローンを無理なく返済できる方
不動産を資産として持ちたい方

ただし、初期費用が高額になる点や、手軽に引っ越しをするのが難しい点に注意が必要です。

賃貸のメリット

賃貸には、以下のようなメリットがあります。

ライフスタイルの変化に対応しやすい
初期費用や維持費を抑えられる
災害による経済的リスクを軽減できる

それぞれ詳しく解説します。

ライフスタイルの変化に対応しやすい

賃貸であれば、転勤や転職、結婚などによって住む場所や住まいの広さを変える必要があるときに柔軟に対応できます。

持ち家のように売却の手間やコストがかからないため、手軽に引っ越しが可能です。

初期費用や維持費を抑えられる

賃貸契約時にかかる主な費用は、敷金や礼金、仲介手数料などです。

数百万円のまとまった資金が必要となることが多い持ち家と比べて、初期費用を抑えられます。

住み始めてからも固定資産税や都市計画税といった税金がかからないのも嬉しいポイントです。

建物の修繕費や設備の故障による交換費用は、基本的に物件所有者や管理会社の負担となるため、急な出費に悩まされる心配が少ないのも安心です。

災害による経済的リスクを軽減できる

地震や台風、洪水などの災害によって家屋が損壊した場合、持ち家では多額の修繕費用や再建費用がかかります。

一方、賃貸であれば、物件所有者の負担で修繕や再建が実施されるうえ、別の物件に引っ越すという選択もしやすいです。

賃貸は、災害による経済的なリスクを避けやすいので、精神的な負担を減らせるでしょう。

賃貸のデメリット

賃貸のデメリットとして、以下のようなものが挙げられます。

資産にならない
住居の自由度が低い
高齢になると契約更新が難しくなることがある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

資産にならない

賃貸物件は、家賃を何年支払い続けても自身の資産になることはなく、退去すれば手元には何も残りません。

老後も家賃を支払い続ける必要があり、年金生活になったときに家賃が大きな負担となる可能性があります。

住居の自由度が低い

賃貸物件は、大家さんの所有物であるため、自由なカスタマイズが制限されます。

退去時に原状回復義務が発生するため、リフォームやDIYを楽しむのは難しいでしょう。

高齢になると契約更新が難しくなることがある

賃貸物件では、高齢になると契約更新が難しくなったり、新たな物件を見つけづらくなったりする可能性があります。

法的には年齢だけを理由に更新を拒否することはできませんが、家賃の支払い能力の低下や孤独死のリスクを懸念し、入居審査が厳しくなる傾向があります。

将来的に住み慣れた家を離れることになった際に、新たな住まい探しに苦労したり、選択肢が限られたりする可能性があることを覚えておきましょう。

持ち家のメリット

持ち家には、以下のようなメリットがあります。

資産になる
団体信用生命保険に加入できる
住宅ローン完済後の住居費を抑えられる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

資産になる

持ち家を購入して住宅ローンを完済すれば、土地と建物が自身の資産になります。

将来的に不動産価値が上昇すれば、売却益を得ることも可能です。

子どもや孫に財産として贈与するのもよいでしょう。

団体信用生命保険に加入できる

住宅ローンを組む際は、団体信用生命保険に加入するケースが多いです。

団体信用生命保険とは、ローン契約者が死亡または高度障害になった場合に、保険会社が残りの住宅ローンを弁済してくれる制度です。

団体信用生命保険に加入していれば、残された家族にローン完済済みの住宅を残せます。

住宅ローン完済後の住居費を抑えられる

住宅ローンを完済すれば、毎月の住居費を抑えられます。

固定資産税や火災保険料、修繕費などの維持費がかかるものの、賃貸の家賃に比べて経済的負担を軽減できます。

住居費の負担軽減は、老後の生活において大きなメリットとなるでしょう。

持ち家のデメリット

持ち家には、以下のようなデメリットがあります。

初期費用や維持費が高い
ライフスタイルの変化に対応しにくい
資産価値が下がるリスクがある

それぞれ詳しく解説します。

初期費用や維持費が高い

持ち家を購入する際は、頭金や仲介手数料、印紙代、融資手数料、登記費用といったさまざまな初期費用がかかります。

購入後も固定資産税や都市計画税といった税金が毎年かかり、必要に応じて修繕費も負担しなければなりません。

マンションであれば管理費や修繕積立金が毎月発生し、一戸建てであれば自身で計画的に修繕費用を積み立てる必要があります。

ライフスタイルの変化に対応しにくい

持ち家は、ライフスタイルの変化に柔軟に対応しにくい傾向があります。

転勤などで引っ越す場合は、売却や賃貸をするための手続きが発生します。

すぐに買い手が見つからなかったり、希望価格で売却できなかったりするリスクもあるでしょう。

ローンが残っている家を売却する場合、売却額だけでローンを完済できなければ、不足分を自己資金で補わなければなりません。

そのため、希望するタイミングに住み替えが難しくなることがあります。

資産価値が下がるリスクがある

不動産は資産になる一方で、価値が変動するリスクもあります。

建物の老朽化や周辺環境の変化、経済状況の悪化などにより、購入時よりも売却価格が低くなるケースもあります。

そのような状況を避けるためには、立地条件のよい物件を選び、定期的なメンテナンスによって建物の状態を維持することが大切です。

【シミュレーション】賃貸と持ち家のコスト比較

賃貸と持ち家に50年間住む場合にかかるコストをシミュレーションしてみましょう。

【前提条件】

年齢：30歳
持ち家の価格：4,000万円（頭金20％）
住宅ローン金利：1.0%
住宅ローン返済期間：35年間
賃貸の家賃：15万円/月（更新料2年ごと家賃1ヶ月分、引越しなし）

	賃貸		持ち家
初期費用	敷金・礼金（家賃2ヶ月分）	30万円	頭金（物件価格の20％）	800万円
	仲介手数料（家賃1ヶ月分）	15万円	諸費用（物件価格の5％）	200万円
	合計	45万円	合計	1,000万円
ランニングコスト	家賃総額	15万円×12ヶ月×50年=9,000万円	住宅ローン返済総額	約3,800万円
	火災保険	1万円×50年=50万円	火災保険	3万円×50年=150万円
	更新料（2年ごとに家賃1ヶ月分）	15万円×25回=375万円	固定資産税・都市計画税※新築時評価額（物件価格の70％）×補正率×税率×10年) の各期間合計	2,800万円×0.6×1.7%×10年=約285万円 2,800万円×0.35×1.7%×10年=約165万円 2,800万円×0.3×1.7%×10年=約95万円 2,800万円×0.2×1.7%×10年=約95万円 2,800万円×0.2×1.7%×10年=約95万円合計：約735万円
			修繕費	700万円
	合計	9,425万円	合計	5,385万円
合計	9,470万円		6,385万円