子どもを授かったときに、出産準備にどれほどの金額がかかるのか不安になっている方も多いのではないでしょうか。
妊婦検診費用や入院・分娩費用には、50万～60万円ほどかかるとされています。
加えて、マタニティ用品や入院用品、ベビー用品を準備する必要があるため、どれほどの費用がかかるのかを知り、備えておくことが大切です。
そこで今回は、出産準備費用の内訳と平均額を紹介します。
お金がないときの対処法も紹介するので、出産準備費用に関する不安を抱えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
出産準備費用の内訳と平均額
出産準備費用の主な内訳と平均額は、以下の通りです。
| 内訳 | 平均額 |
| 妊婦検診費用 | 10万～15万円（自己負担は3万～5万円） |
| 入院・分娩費用 | 50万円前後 |
| マタニティ用品代 | 3万円前後 |
| 入院用品代 | 1.5万～2万円 |
| ベビー用品代 | 10万～20万円 |
それぞれ詳しく紹介します。
妊婦検診費用
妊婦検診費用は、総額で10万～15万円ほどかかるといわれています。
検診1回あたりの費用は、検査内容によって異なります。
一般的に、初回検診では血液検査や感染症検査など検査項目が多いので、1万～2万円と高額になりやすいです。
2回目以降の検診は、超音波検査などの基本検査が中心となり、1回あたり5,000～7,000円前後かかります。
出産まで合計14回ほどの妊婦検診を受けるため、総額で10万～15万円前後になります。
自治体の補助券を利用すると、最終的に自己負担が3万～5万前後になるケースが多いです。
入院・分娩費用
厚生労働省の調査では、正常分娩における入院・分娩費用の平均が以下のように公表されています。
| 調査年度 | 妊婦合計負担額 |
| 令和4年度 | 482,294円 |
| 令和5年度 | 506,540円 |
| 令和6年度上半期 | 517,952円 |
実際の金額は、医療機関や地域、出産方法によって変動します。
帝王切開といった異常分娩の場合は、麻酔や手術、入院費用などが保険適用となるのが一般的です。
マタニティ用品代
マタニティ用品は、3万円ほどかかるといわれています。
具体的には、以下のようなものを準備する必要があります。
- 母子健康手帳ケース
（診察券・補助券・健診記録をまとめる） - マタニティウェア
- マタニティ下着
- マタニティ帯
- マタニティパジャマ
（入院時にも使用可） - リラックス用抱き枕
- 母乳パッド
必要に応じて少しずつ準備すると、金銭的な負担を分散できます。
入院用品代
出産のための入院用品は、おおよそ15,000～20,000円です。
以下のようなものを準備しておくと安心です。
- 産褥ショーツ
- 産褥パッド
- 授乳ブラ
- 前開きパジャマ（授乳しやすいもの）
- スリッパ・靴下（病院用）
- 洗面用具・タオル類
- 退院時の服（ママ用・赤ちゃん用）
- 洗浄綿
病院側が洗面用具やお産セットを準備しているケースもあるので、自身で準備が必要なものを確認しておきましょう。
ベビー用品代
ベビー用品をそろえるには、10万～20万円ほどかかるとされています。
具体的には、以下のようなものを準備することが多いです。
- 肌着
（短肌着・長肌着各5〜6枚） - ベビー服
（季節に合わせて3〜5枚） - おむつ・おしりふき
- 哺乳瓶・ミルク
- 授乳クッション
- おくるみ・ガーゼハンカチ
- ベビー布団またはベビーベッド
- チャイルドシート
- ベビーカー
- だっこ紐
- 入浴用品
- 赤ちゃん用の爪切り
病院から車で移動する場合は、チャイルドシートが必須です。
出産準備費用を抑えるポイント
出産準備費用を抑えるポイントは、以下の通りです。
- レンタルを活用する
- リユース品を利用する
- 支援制度を利用する
一つずつ詳しく紹介します。
レンタルを活用する
ベビーベッドやベビーカーなどの大型用品はレンタルを活用することで、費用を削減できます。
ベビー用品は、使用期間が限られており、不要になったら保管や処分の負担が大きくなります。
レンタルであれば、必要な期間だけ借りられるので、初期費用を抑えられるだけでなく、保管や処分にかかる負担も軽くできるでしょう。
具体的なレンタル料金は、以下の通りです。
| ベビー用品 | 月額の相場 |
| ベビーベッド | 3,000～9,000円 |
| ベビーカー | 4,000～10,000円 |
自治体によっては、チャイルドシートやベビーベッドの貸し出し事業を行っており、無料または安価でレンタルできる場合があります。
実施状況や対象者、金額は、自治体によって異なるので、ホームページなどで確認してみましょう。
リユース品を利用する
中古品やお下がりを利用すると、新品を買うより費用を削減できます。
ベビー用品は使用期間が短い傾向があるため、使用感がほとんどないものも流通しています。
フリマアプリやリサイクルショップ、子育て専門の中古品店では、新品の半額以下で購入できることもあるでしょう。
自治体のなかには、住民から募った使わなくなったベビー用品を安価または無料で譲ってもらえるところもあります。
リユース品を探す際は、フリマアプリやリサイクルショップだけでなく、自治体のホームページもチェックしてみましょう。
支援制度を利用する
国や自治体が提供する支援制度を活用することで、出産準備の費用負担を大きく軽減できます。
なかには、おむつ用品などの購入費に対する補助を受けられる自治体もあります。
あらかじめ利用できる制度がないか確認し、申請を忘れないようにしましょう。
妊娠・出産のときに利用できる制度
妊娠・出産のときは、以下のような制度を利用できる可能性があります。
- 妊婦支援給付金
- 出産育児一時金
- 高額療養費制度
- 出産手当金
- 医療費控除
それぞれ詳しく解説します。
妊婦支援給付金
妊婦支援給付金とは、妊娠や出産に伴う経済的負担を軽減するために国が創設した制度です。
| 妊婦給付認定後 | 5万円 |
| 妊娠している子どもの人数の届出後 | 妊娠している子どもの人数×5万円 |
支援を受ける際は、自治体の相談窓口での申請や面談が必要です。
出産育児一時金
出産育児一時金とは、健康保険に加入している人が妊娠4ヶ月（85日）以上で出産した場合に支給されるものです。
流産・死産でも対象となる場合があります。
産科医療補償制度に加入している医療機関で出産した場合の出産育児一時金は、1児につき50万円です。
加入していない病院での出産では、48.8万円が支給されます。
申請期限は、出産日の翌日から2年以内です。
支給申請方法には、以下の3つがあります。
| 直接支払制度 | 出産施設が代わりに申請をし、出産施設が支給を受ける |
| 受取代理制度 | 被保険者が申請をし、出産施設が被保険者に代わって支給を受ける |
| 償還払い制度 | 被保険者が申請をし、自ら支給を受ける（出産施設の窓口で一度費出産費用を全額支払う必要がある） |
どの制度を利用できるかは、医療機関によって異なるので、事前に確認しておきましょう。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、出産時や妊娠中の合併症（帝王切開、妊娠高血圧症候群など）で医療費が高額になった場合に、自己負担額を超えた分が払い戻される制度です。
自己負担の上限は所得に応じて以下のように異なります。
| 適用区分 | ひと月の上限額（世帯ごと） |
| 年収約1,160万円〜 | 252,600円＋（医療費－842,000）×1% |
| 年収約770～約1,160万円 | 167,400円＋（医療費－558,000）×1% |
| 年収約370～約770万円 | 80,100円＋（医療費－267,000）×1% |
| ～年収約370万円 | 57,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 |
出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」
正常分娩は保険適用外のため、制度の対象外となります。
出産手当金
出産手当金とは、会社員や公務員など健康保険加入者が産前産後に仕事を休む場合に健康保険から支給されるものです。
出産手当金の支給額は、以下の計算式で求められます。
| 1日あたりの金額＝直近12ヶ月間の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3 |
標準報酬月額とは、1ヶ月あたりの給料を1等級～50等級までに区分したもので、健康保険料や厚生年金保険料を算出するときに使われます。
支給対象となるのは、産前42日（多胎は98日）、産後56日の範囲で会社を休み、給与の支払いがなかった期間です。
申請は勤務先を通じて行います。
出産手当金は、会社員や公務員が対象で、国民健康保険加入者は利用できないので注意しましょう。
医療費控除
医療費控除とは、妊娠・出産にかかった医療費が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで税金の一部が還付される制度です。
医療費控除の対象となるのは、自身もしくは同一生計の配偶者や家族のために支払った医療費が10万円を超えたときです。
総所得金額が200万円未満の場合は、総所得金額の5％を超える医療費を負担したときに対象となります。
保険や給付金で補填された金額は、控除対象外となり、控除額の計算時に差し引かれます。
控除額の計算式は、以下の通りです。
| 控除額＝年間の医療費−保険金などの補填金−10万円（総所得金額が200万円未満の場合は総所得金額の5％） |
総所得金額が300万円、補填金を除く年間の医療費が15万円の場合は、5万円を所得金額から控除できます。
| 控除額＝15万円−10万円＝5万円 |
妊娠・出産のときは公的制度を使って費用を抑えよう
妊婦検診費用や入院・分娩費用には50万～60万円ほど、マタニティ用品やベビー用品には25万円ほどかかるといわれています。
出産準備費用を抑えるためには、レンタルやリユース品を活用したり、公的制度を利用したりすることが大切です。
申請期限が設けられている制度もあるので、早い段階で制度に関する情報を集めておきましょう。
妊娠・出産にかかる費用をどのように準備したらよいか悩んでいる方は、お気軽にご相談ください。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
コメント