老後に向けて、持ち家と賃貸のどちらを選ぶべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。
持ち家と賃貸には、それぞれメリット・デメリットがあるため、どちらを選ぶべきかは家庭の状況や価値観によって異なります。
家庭に合った住まいを選ぶためにも、持ち家と賃貸の違いを知り、重視するポイントを明確にしておきましょう。
そこで今回は、持ち家と賃貸の違い、老後の住まいを選ぶときの判断基準を紹介します。
老後の住まいに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
老後は持ち家と賃貸のどちらがいい？
持ち家・賃貸には、それぞれメリット・デメリットがあるため、老後の住まいの選択肢としてどちらが正解とは一概にいえません。
持ち家と賃貸の主な違いは、以下の通りです。
| 項目 | 持ち家 | 賃貸 |
| 住居費 | ローン完済後は住居費が軽くなるが、固定資産税・修繕費は必要 | 家賃がかかり続けるが、固定資産税や修繕費は不要 |
| 資産性 | 自分の資産になり、売却・相続が可能 | 資産にはならない |
| 安心感 | 住まいを確保できている安心感がある | 契約更新・退去リスクがある |
| 柔軟性 | 引っ越しや住み替えに手間と費用がかかる | ライフスタイルに合わせて住み替えしやすい |
| 入居ハードル | 所有しているので入居審査は不要だが、年齢や収入によって住宅ローン審査に通らない場合がある | 高齢になると入居審査に通りにくい場合がある |
| 維持管理 | 管理・修繕の負担が発生する | 大家や管理会社が管理を担当してくれる |
老後に持ち家で暮らすメリット・デメリット
ここでは、老後に持ち家で暮らすメリット・デメリットを紹介します。
持ち家のメリット
持ち家には、以下のようなメリットがあります。
- ローン返済が終われば住居費の負担を軽くできる
- 自分の資産になる
- リフォームや改修で暮らしやすくできる
- 住まいの確保による安心感を得られる
一つずつ詳しく紹介します。
ローン返済が終われば住居費の負担を軽くできる
賃貸に住む場合は、家賃の支払いが永久的に続きます。
一方、持ち家では住宅ローンを完済すれば、毎月の住居費が大きく減少します。
生活の基本的な固定費が下がるため、老後に収入が減ってもやりくりしやすくなるでしょう。
ただし、住宅ローンがなくなっても、維持費が完全にゼロになるわけではありません。
固定資産税や火災保険料のほか、建物や住宅設備のメンテナンスの費用負担が発生します。
ローン返済が終わったあとも、毎月少しずつ積み立てをして備えておくと安心です。
自分の資産になる
持ち家は、自身の資産として保有できるメリットがあります。
必要に応じて、家を売却して現金化したり、担保にして融資を受けたりすることができます。
将来的には、子どもや孫へ資産として渡すことも可能です。
リフォームや改修で暮らしやすくできる
持ち家であれば、間取り変更やバリアフリー化などのリフォームを行えます。
老朽化対策や生活の変化に応じたカスタマイズができ、家庭に合った住環境を維持しやすいでしょう。
快適さを自由に追求できるのは、持ち家ならではの魅力です。
住まいの確保による安心感を得られる
持ち家は自分の所有物であり、住まいが確保されている安心感を得られます。
引っ越しや賃貸契約の更新などの不安がなく、老後も慣れた環境で安心して暮らせるのは大きなメリットといえるでしょう。
持ち家のデメリット
持ち家には、以下のようなデメリットがあります。
- 固定資産税や修繕費などの維持費がかかる
- 売却や住み替えに手間がかかる
- 老後に空き家リスクが発生する可能性がある
それぞれ詳しく紹介します。
固定資産税や修繕費などの維持費がかかる
持ち家を維持するには、固定資産税や火災保険、メンテナンス費用など継続的な出費が発生します。
住宅ローンを完済できても、他の維持費が継続してかかる点に注意しましょう。
特に住宅設備の修理や外壁の塗り替えなどの大規模な修繕が発生すると、まとまったお金が必要になります。
自身で計画的に修繕費を積み立てていくなどの対策をしましょう。
売却や住み替えに手間がかかる
持ち家は買い手が見つかるまで時間がかかることがあります。
その結果、すぐに引っ越しできなかったり、思うような価格で売却できなかったりすることもあるでしょう。
賃貸と比較して柔軟な住み替えがしにくい点に注意が必要です。
老後に空き家リスクが発生する可能性がある
持ち家を空き家のまま放置すると、以下のようなリスクが発生する可能性があります。
- 建物の老朽化が速まる
- 倒壊リスクが高まる
- 犯罪者や放火犯のターゲットになりやすくなる
- 自治体から指導・命令を受ける
- 固定資産税の負担が増える
持ち家に暮らす場合は、空き家にしないための対策を考える必要があります。
家の建て替えをして二世帯住宅にしたり、売却したりすることで老後に空き家になるリスクを抑えられるでしょう。
老後に賃貸で暮らすメリット・デメリット
ここからは、老後に賃貸で暮らすメリット・デメリットを見ていきましょう。
賃貸のメリット
賃貸には、以下のようなメリットがあります。
- 住み替えや引っ越しが柔軟にできる
- 税金や修繕費などの負担を抑えられる
- 維持管理の手間がかからない
- 相続トラブルが発生する心配がない
一つずつ詳しく紹介します。
住み替えや引っ越しが柔軟にできる
賃貸は住み替えが比較的容易です。
健康状態やライフスタイルの変化に応じて暮らし方を柔軟に変えやすいメリットがあります。
老後にバリアフリー物件や駅近物件に移ることもできます。
持ち家のように売却する必要がなく、すぐに引っ越せる点は老後の安心につながるでしょう。
税金や修繕費などの負担を抑えられる
固定資産税や修繕費は、物件所有者が負担するケースが多いため、大きな出費が発生するリスクが少ないです。
家賃が支払い続けられる予算内であれば、老後の金銭的な不安は軽くなります。
ただし、持ち家のように住宅ローンを完済することで、経済的な負担が軽減されることはありません。
維持管理の手間がかからない
設備の故障や修理、維持管理は、大家や管理会社が対応するため、入居者が自ら負担や手間を負う必要がありません。
老後に体力が落ちても、住まいの管理に関する負担が少ない点は大きな魅力といえるでしょう。
相続トラブルが発生する心配がない
自分の所有物ではない賃貸は、相続にまつわるトラブルが発生しにくいです。
不動産は、複数人で相続する際に分割が難しく、トラブルの原因になりやすいです。
持ち家がなければ、相続財産のほとんどが現金や預貯金になり、相続人で公平に分けやすくなります。
賃貸のデメリット
賃貸のデメリットには、以下のようなものが挙げられます。
- 高齢になると入居審査に通りにくい場合がある
- 自分の資産として残らない
- リフォームの自由度が低い
それぞれ詳しく紹介します。
高齢になると入居審査に通りにくい場合がある
高齢になると収入が年金のみになる可能性が高く、孤独死のリスクもあることから、賃貸の入居審査で不利になりやすい傾向があります。
高齢者が賃貸を借りる際は、夫婦や子どもなど複数人で入居したり、近隣にサポートをしてくれる身内がいることをアピールしたりすると審査に通りやすくなるでしょう。
自分の資産として残らない
賃貸では、家賃を支払い続けても、自分の資産になることはありません。
「将来売却して現金化したい」「資産として子どもや孫に遺したい」という場合は、賃貸より持ち家が適しています。
リフォームの自由度が低い
賃貸でリフォームをする際は、物件所有者の許可が必要です。
許可を得られるかは工事の規模や種類によって異なり、「室内の段差をなくす」「手すりを付ける」といった工事は断られることがあります。
一方、持ち家であれば健康状態や住まいの状態に応じて、リフォームができるので、自身で快適な住環境を自由に整えられます。
老後に賃貸と持ち家を選ぶときの判断ポイント
老後に賃貸と持ち家を選ぶときは、以下のようなポイントで判断しましょう。
- 家計の状況
- 健康状態・家族構成
- ライフスタイルや価値観
それぞれ詳しく紹介します。
家計の状況
住まいの選択は、老後資金や年金、貯蓄状況によって異なります。
持ち家はローン完済後に住居費を抑えられますが、固定資産税や火災保険料、メンテナンス費用などがかかります。
そのため、持ち家は資金を計画的に準備できる人に向いているといえるでしょう。
一方、賃貸は初期費用が少ない反面、家賃の負担が続くため、固定収入が安定している人に適しています。
健康状態・家族構成
住まいの選択肢は、介護や同居の可能性によって異なります。
子どもとの同居や介護の可能性がある場合は、持ち家を活かして二世帯住宅に改築する選択肢が生まれます。
子どもが独立して遠方に住んでいる場合は、賃貸に住み替えて介護施設や医療施設が近いエリアを選んだ方が安心です。
健康や家族の支えがどの程度あるかによって「長く住み続けられる持ち家」か「必要に応じて住み替える賃貸」かの判断が変わります。
ライフスタイルや価値観
「安心感を最優先したい」「終の棲家を確保したい」と考える人には、持ち家が向いています。
持ち家であれば、ガーデニングやペット飼育など、自分の希望に合わせて暮らしを楽しみやすいです。
「趣味や旅行を優先して身軽に暮らしたい」「状況に応じて住む場所を変えたい」といった価値観をもつ人には賃貸が合っているでしょう。
賃貸であれば都心から地方へ、サービス付き高齢者向け住宅への住み替えなど、ライフステージや好みに合わせた住環境の選択がしやすくなります。
さらに、相続への考え方も住まいの選択肢に大きな影響を与えます。
「子どもに資産を残したい」と考える場合は持ち家、「子どもに負担をかけたくない」と思う場合は賃貸の方が合理的でしょう。
老後の住まい選びはライフプラン全体で考えることが大切
賃貸・持ち家それぞれにメリット・デメリットがあるため、老後の住まいとしてどちらが正解とは一概にいえません。
家庭に合った住まいを見つけるには、家計状況や家族構成、叶えたいライフスタイルを明確にしておくことが大切です。
将来の金銭的な不安を軽くしたい場合は、年金・医療費・生活費などを含めた老後資金シミュレーションをしてから判断することをおすすめします。
老後資金シミュレーションをしたい方は、お気軽にご相談ください。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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