共働き夫婦のなかには、貯金ができないと悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
共働き夫婦で貯金ができないのは、お互いの収支を把握していなかったり、家計管理方法が統一されていなかったりすることが原因になっている可能性があります。
貯金を成功させるためには、夫婦で収支や家計管理について話し合い、具体的な貯金のルールを決めることが大切です。
そこで今回は、共働き夫婦が貯金できない原因や、貯金を成功させるためのコツを紹介します。
夫婦で協力して貯金を増やしたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
共働き夫婦の貯金の平均額
政府統計で公表されている「家計調査 貯蓄・負債編 二人以上の世帯」の2024年における年齢別の貯蓄の平均額は、以下の通りです。
| 年齢 | 貯蓄 |
| 29歳以下 | 650万円 |
| 30～39歳 | 898万円 |
| 40～49歳 | 1,314万円 |
| 50～59歳 | 1,798万円 |
| 60～69歳 | 2,659万円 |
| 70歳以上 | 2,441万円 |
こちらのデータはあくまでも平均額なので、参考程度にとどめ、家庭に合った貯金の目標額や家計管理方法を検討することが大切です。
共働き夫婦で貯金ができない原因
共働き夫婦で貯金ができない原因には、以下のようなものがあります。
- お互いの収支を把握していない
- 家計管理方法を統一していない
- 収入に余裕があることで支出が増えやすい
- お金に関する価値観が異なる
- 貯金の目標額や目的が曖昧になっている
それぞれ詳しく紹介します。
お互いの収支を把握していない
夫婦それぞれの収支や貯蓄状況を共有していないと、家計全体の実態を適切に把握することができません。
お互いが「相手が管理しているだろう」「赤字ではないので大丈夫」と安易に考えていれば、支出が必要以上に多くなってしまう可能性があります。
家庭に合った貯金計画を立てるためにも、夫婦それぞれの収支と貯金額をオープンにし、家計の全体像を明確にしましょう。
家計管理方法を統一していない
共働き夫婦は「共通の生活費は折半」「各自の給与から個人が自由に管理」といった形で、家計の管理方法がバラバラになっていることがあります。
夫婦で複数の銀行口座やクレジットカードを利用していると、全体の資産状況や収支が把握しにくく、どれほどの金額を貯金に回せばいいのか適切に判断できなくなります。
片方が毎月一定額を貯金、もう一方は余った分だけを貯金する夫婦であれば、不公平感によって揉める可能性もあるでしょう。
二人で協力しながら貯金をしていくためには、家計簿アプリや共有口座など、夫婦で共通認識をもてる家計管理方法を採用することが大切です。
収入に余裕があることで支出が増えやすい
共働き夫婦は収入に余裕があることで、支出への意識が緩くなりやすい傾向があります。
お互いの収入に頼って、高額なものや不要なものを購入してしまうケースもあるでしょう。
一人分の収入だけでも生活できる状況では、残りの収入はすべて使っても問題ないという錯覚に陥りやすいです。
この状態が続くと、どちらかの収入が途絶えた際に家計が立ち行かなくなるリスクが高まります。
貯金に充てる資金を増やすためにも、支出を見直すようにしましょう。
お金に関する価値観が異なる
夫婦間でお金に対する価値観が異なることで、貯金ができないケースがあります。
「お金は将来のために貯めるべき」と考える堅実派と、「今を楽しむために使うべき」と考える消費志向派では、支出の優先順位や金額の意見が対立しやすいです。
貯金を成功させるためには、二人でお金の価値観について話し合い、譲れない支出と削減すべき支出のラインを設定することが大切です。
貯金の目標額や目的が曖昧になっている
貯金の目標額や目的が曖昧な状態では、誘惑に負けることで支出が増え、貯金計画が崩れてしまう可能性があります。
貯金の目的が老後資金と定まっていても「何歳までにいくら」という明確な数値目標がなければ、毎月どれほどの貯金が必要なのかを明らかにすることはできません。
モチベーションを維持するためにも、〇年後に〇〇万円必要という具体的な目的と目標額、期日を設定しておきましょう。
共働き夫婦で貯金を成功させるためのコツ
共働き夫婦で貯金を成功させるためには、以下のコツを押さえておきましょう。
- 貯金の目標や目的を明らかにする
- 収支を可視化する
- 共通の家計ルールを作る
- 固定費を見直す
- 変動費を削減する
- 先取り貯金を活用する
一つずつ詳しく紹介します。
貯金の目標や目的を明らかにする
共働き夫婦が貯金できるようになるには、貯金の明確な目標と目的を二人で共有することが大切です。
まずは、住宅購入や出産、車の買い替えなど、今後のライフイベントをリストアップし、それぞれに必要となるおおよその金額と、その資金が必要になる時期を設定しましょう。
例えば「10年後に頭金500万円でマイホームを購入する」「子どもの大学入学までに教育費として300万円を貯める」といったように、数値と期限を具体的に定めます。
目標と目的を明確にすることで、毎月いくら貯金する必要があるかが逆算できるようになります。
明確な目標を立てれば、家計管理に対するモチベーション維持にもつながるでしょう。
収支を可視化する
貯金ができない状態を改善するためには、家計の収支を可視化することが大切です。
夫婦それぞれの収入と、すべての支出を洗い出し、現状が一目でわかるように整理しましょう。
家計簿アプリや表計算ソフトなど、夫婦で共有しやすいツールを活用し、収支を記録していきます。
収支を記録する際は、通帳の履歴やレシート、クレジットカードの明細などを参考にしましょう。
収支を可視化することで「思ったより食費がかさんでいた」「無駄なサブスクリプションサービスがある」といった見直すべき支出が明らかになります。
共通の家計ルールを作る
夫婦で共通の家計ルールがない状態では、家計の全体像が把握しにくかったり、どちらか一方の負担感が増したりする可能性があります。
以下のようなルールを決めて共有すれば、お互いの役割やお金の使い道が明確になります。
- 毎月の生活費は共通口座から支払う
- お互いが手取り額の〇割を貯金する
- お小遣い以外は貯金に回す など
共通の家計ルールをつくる際は、夫婦のどちらかに負担が偏らないように、お互いの価値観を尊重しつつ、双方が納得できる形で決めるようにしましょう。
固定費を見直す
固定費とは、毎月決まって発生する支出のことで、以下のようなものが挙げられます。
- 家賃
- 住宅ローン
- 光熱費
- 保険料
- 通信費（スマホ代、インターネット代）
- サブスクリプションサービス など
固定費は、一度見直せばその効果が毎月継続するため、家計改善への効果が大きいとされています。
具体的には、以下のように見直すと固定費を抑えられるでしょう。
- 携帯電話のキャリアを格安SIMに変更する
- 不要な保険を解約または見直す
- 住居費の安い物件へ引っ越す
- 不要なサブスクリプションサービスを解約する
固定費が削減できれば、毎月の貯金額を無理なく増やしやすくなります。
変動費を削減する
変動費には食費や日用品費、交際費、娯楽費、被服費などが挙げられます。
なかでも、食費は自炊の回数を増やしたり、まとめ買いや安価な食材を活用したりすることで削減できる可能性があります。
趣味や娯楽、交際費には、毎月どれほどの金額を使っていいのかの上限額を設定し、予算内でやりくりするのも効果的です。
ただし、過度な節約はストレスの原因となる場合があります。
夫婦で話し合い、無理のない範囲で変動費を見直していきましょう。
先取り貯金を活用する
共働き夫婦が貯金を成功させるには、先取り貯金を導入するのが効果的です。
先取り貯金とは、給料が振り込まれた直後に、あらかじめ決めた貯金額を強制的に貯金用口座へ移す方法です。
具体的には、会社の財形貯蓄制度を利用したり、銀行の自動積立定期預金や自動振替サービスを設定したりする方法があります。
先取り貯金をする際は、無理のない金額からスタートし、収支の改善に合わせて徐々に増やしていくのがおすすめです。
貯金ができない原因を知って二人に合った方法で家計を見直そう
共働き夫婦で貯金ができないのは、お互いの収支を把握していなかったり、家計管理のルールが統一されていなかったりすることが原因となっている可能性があります。
貯金を成功させるためには、収支の可視化をしたうえで貯金の目標額や共通の家計ルールを設定することが大切です。
「何から手を付けたらいいかわからない」「自分たちに合った貯金の方法を知りたい」という方は、お気軽にご相談ください。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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