マイホームの購入を検討しているなかで、住宅ローン審査に通るのか不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
住宅ローン審査は、年収に対して借入額が高すぎたり、過去にクレジットカードやローン返済の遅延があったりすると通りにくくなります。
納得のいく住まい探しを進めるためには、自身が審査に落ちやすい特徴に当てはまっていないかを確認したうえで、適切な対策を立てることが大切です。
そこで今回は、住宅ローン審査で見られるポイントや審査に通らない人の特徴を解説します。
住宅ローン審査に落ちたときの対処法も紹介するので、これからマイホームの購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
住宅ローン審査で見られるポイント
住宅ローン審査では、以下のようなポイントがチェックされるのが一般的です。
- 年収
- 返済負担率
- 勤務先・勤続年数・雇用形態
- 信用情報
なお、本記事で紹介するのはあくまでも傾向であり、実際の住宅ローンの審査項目は金融機関によって異なります。
ここでは、住宅ローン審査で見られる一般的なポイントを詳しく見ていきましょう。
年収
住宅ローン審査において、年収は「借入額に対して十分な支払い能力があるか」を判断する基準となります。
年収が高いほど審査に通りやすくなるわけではなく、年収に見合った無理のない借入額であるかどうかが大切です。
年収は額面だけでなく、手取り額やボーナスの割合、将来的な昇給の見込みなども含めて総合的に判断されるのが一般的です。
返済負担率
返済負担率とは、年収に占める年間のローン返済合計額の割合を指します。
住宅ローン審査では、返済負担率が30％〜35％以内が目安といわれています。
返済負担率を計算する際は、自動車ローンやカードローンといった住宅ローン以外の借り入れも合算されるのが一般的です。
返済負担率が高いと「生活費が圧迫されて返済が滞るリスクがある」と判断され、審査に通りにくくなります。
勤務先・勤続年数・雇用形態
金融機関は、長期間にわたって安定した収入が得られるかを重視します。
そのため、勤務先の規模や経営状態、雇用形態も、住宅ローン審査の項目としてチェックされます。
一般的に、公務員や大企業の正社員は信頼性が高いです。
契約社員や派遣社員、個人事業主の場合は、収入の継続性が厳しく評価されることもあります。
また、勤続期間の長さは、収入の安定性を証明する有力な材料となります。
信用情報
信用情報とは、クレジットカード利用履歴やローン契約状況、返済実績などを記録したデータのことです。
住宅ローン審査時は、信用情報機関を通じて、過去に支払いの遅れや未払いがないかを細かく確認します。
過去に長期的な滞納や債務整理の記録がある場合は、審査に通ることが難しくなります。
住宅ローンに通らない人の特徴
以下のようなケースに当てはまる場合は、住宅ローンに通りにくくなります。
- 勤続年数が短い
- クレジットカードやローンの延滞履歴がある
- 他の借り入れが多い
- 収入が不安定
- 借入希望額が高すぎる
それぞれ詳しく紹介します。
勤続年数が短い
住宅ローン審査で勤続年数が短いことは、収入の継続性に対する不安材料になります。
特に転職して間もない場合は、新しい職場に定着するかどうかが不透明であるため、厳しく審査されやすいです。
ただし、同業種への転職など、職歴に一貫性がある場合は、必ずしも不利になるわけではありません。
クレジットカードやローンの延滞履歴がある
過去にクレジットカードやローンの支払いを延滞した履歴がある場合は、住宅ローン審査に落ちる原因となります。
少額であっても、支払いの遅れが繰り返していると、返済能力に問題があると判断される可能性があります。
すでに完済している場合でも、信用情報に記録が残っている間は、住宅ローン審査に影響することがあるので注意が必要です。
他の借り入れが多い
住宅ローン審査時は、既存の借り入れ状況も確認されます。
以下のような借り入れが残っている場合は、それらを含めた合計の返済負担率が計算されます。
- 自動車ローン
- 教育ローン
- リボ払い
- キャッシング
- 消費者金融からの借り入れ など
他の借り入れが多いと、住宅ローン返済に回せる金額が減ることが予想されるので、審査が通らない原因になりやすいです。
住宅ローンを申し込む前に、借り入れ状況を整理しておきましょう。
収入が不安定
収入が年によって大きく変動する方は、住宅ローン審査で不利になることがあります。
返済が滞るのを避けたい金融機関は、時期による収入の変動が大きい人への融資を見送る傾向があります。
自営業やフリーランスは、安定した固定給を得ている会社員に比べて、収入の安定性を証明するハードルが高いといえるでしょう。
借入希望額が高すぎる
借入希望額が年収や生活水準に対して高すぎる場合も、住宅ローンに通らない原因になります。
購入したい物件価格を優先しすぎると、返済負担率が高くなり、審査に不利になりやすいです。
金融機関は、無理なく返済できるかを重視しているため、希望額が大きすぎるとリスクが高いと判断されてしまうでしょう。
住宅ローンに通らなかった場合の対処法
住宅ローン審査に通らなかった場合は、以下のことを検討しましょう。
- 金融機関を変える
- 頭金を増やす
- 他の借り入れを整理・完済する
- 購入物件を見直す
一つずつ詳しく解説します。
金融機関を変える
住宅ローン審査に通らなかった場合でも、別の金融機関であれば通る場合があります。
審査基準は金融機関によって異なるため、同じ条件でも判断が分かれることがあります。
一度審査に落ちたとしても、自分の状況に合った金融機関であれば融資を受けられるかもしれません。
頭金を増やす
頭金を増やすと、住宅ローンの借入額が減り、返済負担率に余裕が生まれます。
返済負担率に余裕が生まれれば、住宅ローン審査に通りやすくなります。
計画的に貯蓄できる人と認識されれば、一定の信用も得られるでしょう。
住宅ローン審査が不安な方は、一定額の資金を貯めてから再申請することも視野に入れましょう。
他の借り入れを整理・完済する
住宅ローンに通らなかった場合は、カードローンや車のローンといった他の借り入れを整理・完済することを検討しましょう。
借り入れが少なくなれば、住宅ローンの返済に集中できると判断され、審査結果が改善する可能性があります。
特に金利の高い借り入れは、審査で不利になりやすいため、優先的に見直すのがよいでしょう。
購入物件を見直す
希望している物件価格が高すぎる場合は、購入物件を見直すことも視野に入れましょう。
立地や広さ、築年数などの条件を調整することで、価格を下げられるケースがあります。
物件価格が下がれば借入額も減り、審査に通りやすくなるでしょう。
住宅ローン審査に通るために事前にできる対策
住宅ローン審査に通りやすくするには、事前に以下のことを取り入れてみましょう。
- 信用情報を確認する
- 融資実行までの間の転職を避ける
- 住宅ローンに強い専門家に相談する
それぞれ詳しく紹介します。
信用情報を確認する
住宅ローン審査を受ける際は、自分の信用情報を確認しておくことが大切です。
信用情報機関に開示請求を行えば、クレジットカードやローンの履歴を確認できます。
自分では忘れていた数年前の延滞が記録されているなど、意外な事実が判明することもあります。
信用情報は、完済してから5年間記録が残るのが一般的です。
ネガティブな信用情報があった場合は、その記録が消えるまで購入時期を遅らせるなどの戦略を立てましょう。
融資実行までの間の転職を避ける
住宅ローンの審査から融資実行（お金が振り込まれる日）までの間に転職をすることは避けましょう。
審査に通ったあとに転職すると、審査時の条件が変わったと見なされ、再審査を求められる場合があります。
その結果、審査に通らなくなるケースも考えられるでしょう。
そのため、融資が正式に決まるまでは、雇用状況を変えないほうが安心です。
住宅ローンに強い専門家に相談する
住宅ローンに詳しい不動産会社やファイナンシャルプランナーに相談すると、自分に合った選択肢が見つかることがあります。
具体的には、自分の状況に合った、より通りやすい金融機関や住宅ローン商品を提案してもらえることがあります。
自己判断だけで進めるよりも、専門家の意見を取り入れることで、審査に通りやすくなるでしょう。
住宅ローンに通らない原因を知って対策を立てよう
住宅ローン審査は、借入額が年収に対して高すぎたり、信用情報に延滞記録があったりするといった理由で通らないケースが多いです。
審査に不安がある場合は、自身の現状を適切に知り、借入額の見直しや他の借り入れの完済といった対策を立てることが大切です。
無理のない借り入れ計画を立てて、審査をスムーズに通過するためには、住宅ローンに詳しいファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。
自分に合った住宅ローンの組み方を知りたい方は、お気軽にご相談ください。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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