将来に備えて資産形成をしたくても、貯蓄型保険と投資信託のどちらを選ぶべきかわからず、なかなか始められない方も多いのではないでしょうか。
どちらにもメリット・デメリットがあり、万が一の保障を優先する場合は貯蓄型保険、資産を効率よく増やしたい場合は投資信託が適しているといわれています。
納得のいく選択をするためには、現金化のしやすさやリスクの性質といった違いを理解しておくことが大切です。
今回は、貯蓄型保険と投資信託のメリット・デメリット、それぞれに向いている人を紹介します。
自分に合った資産形成方法を見つけたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
貯蓄型保険と投資信託の違い
貯蓄型保険と投資信託では、将来のために資産を準備できる点が共通していますが、仕組みや役割が異なります。
貯蓄型保険は、万が一の事態に備えながら着実に積み立てる商品であるのに対し、投資信託はある程度のリスクを取りながら効率よく資産を増やす商品といえます。
まずは、貯蓄型保険と投資信託の仕組みや特徴を詳しく見ていきましょう。
貯蓄型保険とは
貯蓄型保険とは、支払った保険料が将来、満期保険金や解約返戻金として戻ってくるタイプの保険です。
代表例として、終身保険や養老保険、学資保険が該当します。
貯蓄型保険の特徴は、保障と貯蓄が両立できる点です。
契約期間中に死亡や高度障害といった事態が発生した場合は保険金が支払われ、何事もなければ将来に向けて資金を積み立てられます。
投資信託とは
投資信託とは、複数の投資家から集めたお金で、専門家が株式や債券などに投資して運用する金融商品のことです。
運用益は、投資額に応じて投資家に還元されたり、再投資されたりします。
貯蓄型保険と異なり、万が一に備えられる保障機能はありませんが、運用効率が高いのが特長です。
ただし、銀行預金より高い収益が期待できる反面、市場の動きによって資産額が減少する場合もあります。
貯蓄型保険のメリット・デメリット
貯蓄型保険のメリット・デメリットは、以下の通りです。
| メリット | デメリット |
| ・元本割れしにくく強制的に貯まる ・保障と貯蓄を一緒にできる安心感がある | ・途中解約すると損をしやすい ・インフレに弱く資産の増え方が限定的 |
それぞれ詳しく解説します。
メリット（1）元本割れしにくく強制的に貯まる
長期加入が前提となっている貯蓄型保険は、満期まで継続すれば基本的に元本割れしません。
払い込んだ保険料は時間の経過とともに積み立てられ、保険会社の運用分と合わせて満期時に返ってきます。
月々一定額の保険料を継続して支払うため、意図せず資産形成が進みます。
投資商品と比較して、短期間での価格変動リスクが少ないのも特長です。
メリット（2）保障と貯蓄を一緒にできる安心感がある
貯蓄型保険は、資産形成をしながら万が一の事態に備えられます。
投資信託の場合は、運用を始めてすぐに本人が亡くなったとしても、遺族に残せるのはその時点での運用資産のみです。
貯蓄型保険であれば、加入直後であっても、契約した保険金額が支払われます。
貯蓄をしながら家族を守るという2つの役割を一度に果たせます。
デメリット（1）途中解約すると損をしやすい
貯蓄型保険は長期契約を前提として設計されており、短い期間で解約すると、解約返戻金が支払った保険料の総額を下回る可能性が高いです。
急な出費が必要になった際に、無理に解約すれば、損をするリスクがあります。
貯蓄型保険は、柔軟に現金化できないのがデメリットといえるでしょう。
デメリット（2）インフレに弱く資産の増え方が限定的
利率固定型の貯蓄型保険は、将来受け取れる金額が固定されている反面、インフレ（物価上昇）に対して弱い側面があります。
例えば、20年後に受け取るのが100万円と確定していても、インフレによって物価が2倍になっていれば、100万円の価値は実質的に半分になってしまいます。
投資信託と比較して、利回りがあまり高くないのも、インフレ対策になりにくい要因のひとつです。
投資信託のメリット・デメリット
投資信託には、以下のようなメリット・デメリットがあります。
| メリット | デメリット |
| ・高い運用効率が見込める ・必要なときに現金化しやすい | ・元本割れのリスクがある ・投資に関する知識がある程度必要になる |
それぞれ詳しく見ていきましょう。
メリット（1）高い運用効率が見込める
投資信託は、専門家による分散投資と長期運用によって高い運用効率が期待できます。
株式や債券などの性質の異なる複数の資産へ分散して投資するため、リスクを抑えながら資産を増やせる可能性があります。
新NISAやiDeCoを利用すれば、運用益に税金がかからないため、手元に残る金額を最大化することが可能です。
メリット（2）必要なときに現金化しやすい
投資信託は、必要なときにいつでも売却して現金化することが可能です。
購入時より価格が上がっていれば、利益を得ることもできます。
保険のように資金が長期拘束されるわけではないため、ライフステージの変化に応じて対応できるのがメリットです。
ただし、iDeCoを利用している場合は原則として60歳まで現金化できない点に注意が必要です。
デメリット（1）元本割れのリスクがある
投資信託は、元本が保証されている商品ではありません。
投資信託は価格が変動する株式や債券を対象としているため、世界情勢や経済状況の変化によって、投資額を下回る元本割れが発生する可能性があります。
利率が固定されている貯蓄型保険のように、将来もらえる金額が固定されていない点に注意が必要です。
投資信託の元本割れを避けるためには、短期での利益を追求するのではなく、長期的な運用を意識することが大切です。
デメリット（2）投資に関する知識がある程度必要になる
投資信託の銘柄は、2025月12月末時点で5,000種類以上に上り、そのなかから自分に合った商品を選ぶための知識が必要です。
投資信託では、銘柄によって値動きやリスク、リターンの大きさが異なります。
リスク許容度や運用目的に合わない商品を選ぶと、納得のいく運用益を得られない可能性があります。
そのような事態を避けるためにも、銘柄ごとの特徴や選び方を理解しておきましょう。
貯蓄型保険と投資信託のどっちを選ぶべき？
貯蓄型保険と投資信託のどちらを選ぶべきかは、目的やリスク許容度によって異なります。
ここでは、貯蓄型保険に向いている人と投資信託に向いている人を詳しく紹介します。
貯蓄型保険に向いている人
貯蓄型保険は、以下のような人に向いている商品です。
- 家計の安定を重視する人
- 投資の勉強や銘柄選びに時間を割きたくない人
- 万が一の際の保障を確保したい人
- リスクを取らずにまとまった資金を受け取りたい人
安定性や保障を重視する場合は、貯蓄型保険が選択肢のひとつになります。
投資信託に向いている人
投資信託に向いている人は、以下の通りです。
- インフレに負けない資産を築きたい人
- 必要に応じていつでもお金を引き出せる状態にしたい人
- ある程度の価格変動リスクを受け入れられる人
- 最低限の投資知識を身に付けることに抵抗がない人
将来に向けて資産を効率的に増やすことに軸を置いている場合に向いている商品といえます。
目的に応じて保険と投資信託を組み合わせるのも選択肢のひとつ
資産を守るには「保険と投資のどちらか一方」と考えるのではなく、組み合わせて運用するのがおすすめです。
例えば、掛け捨て保険で最低限の保障を安く確保しながら、NISAを活用した投資信託で教育資金や老後資金などを効率よく準備する方法があります。
複数の金融商品を活用して、役割を分担させれば、万が一への備えと効率的な資産形成を両立できます。
自身のライフプランに照らし合わせて運用方法を検討してみましょう。
自身の目的やリスク許容度に応じて資産運用方法を決めよう
貯蓄型保険は万が一の保障を確保しながら着実に積み立てる商品に対し、投資信託はある程度のリスクを取りつつ効率よく資産を増やせるのが特徴です。
どちらが自分に合っているかは、現在の家計状況や資産運用の目的によって異なるため、ライフプランを明確にすることから始めましょう。
ライフプランの作成方法や自分に合った金融商品の選び方を知りたい方は、お気軽にご相談ください。
監修者：東本 隼之
AFP認定者、2級ファイナンシャルプランニング技能士
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